下記は弊社で実績のあるコンサルティング領域の代表例です。
この他にも関連領域に、柔軟に対応しますので、お気軽にご相談・お問い合わせ下さい。

各企業の教育研修の実態を見ると、その場、その時のニーズが優先し、ともすると場当たり的な研修を重ねる結果となりがちです。
社員が入社してからのキャリアアップをいかに効果的に進められるかが、企業の競争力にも大きく影響します。
連動性と一貫性のある全社教育体系を策定し、その上で、各要素となる研修プログラムを開発していく必要があります。
教育ニーズの聴取、分析から教育体系の策定、個々のプログラムの開発までを一貫してご支援します。内製化の際の講師養成支援も行います。

会社の業績目標を達成するとともに、個々の社員の達成感と能力向上を実現できるような目標管理と人事考課のしくみ、さらに効果的な運用方法を構築します。
制度の構築のみにとどまらず、各社の業務実態に即した考課ケースや面接ケースの作成、運用マニュアルの作成、並びに考課者研修の実施、フォローに至るまで、一貫してご支援します。

かつての年功序列型の資格等級・賃金体系が改変されて久しく、資格等級のフラット化、職務給制度の導入等、様々な試みがなされています。
しかしながら、一律的な正解といったものはあり得ず、借り物ではない各社にマッチした制度を構築しませんと、却って社員のモラルダウンや現場の無用な混乱を招くことにもなりかねません。
弊社では、会社、社員のニーズ、職務状況を十分聴取・分析した上で、会社の戦略達成と社員のモチベーション向上に資する資格等級・賃金体系の構築を目指します。

環境変化の激しい今日にあっては、各社とも事業内容の変革が常態化しており、職務内容も年々変更を余儀なくされています。
こうした中で、一旦決めた職務等級や職務規定も、実際の職務価値とのギャップを生じがちです。
従って、最適な職務内容の分析・再設定とその職務価値の見直しを全社的な視点で定期的に行っていくことが肝要です。

特に、基幹職の職務分析、同職務記述書の再設定、職務特性と職務要件の客観評価（基幹職自身も参画）を柱とし、全社戦略とも整合性の取れた職務価値を設定・共有化するものです。

弊社の人材アセスメントや人事考課制度構築の実績を踏まえ、人材採用審査および昇格審査方法の策定も行っています。
「実績評価＋今後のポテンシャル評価」の評価ミックスを適切にしくみ化することがポイントとなります。

上述した一連のコンサルティング活動を遂行する上で、策定した制度の内容を全社員に誤解のないように分かり易く文書化することが大切です。
各種人事規定、運用マニュアル類から各人の職務記述書作成に至るまで対応します。