評価者は被評価者の上司、同僚および部下（或いはそれぞれに相当する立場の方）を複数選抜します。評価の客観性を高めるためには、一人の被評価者に対し、評価者は多い方が良いわけですが、関与度合いが少ない評価者が無理に精度の低い評価をしてしまうことも避けなければなりません。

そこで、立場と職務実態によって差はありますが、原則として、一人の被評価者に対する評価者の構成は、下図のような目安とします。

評価者の選抜方法は、まず、被評価者の直属上司に実態に合った具体的な個人名で選抜させ、その妥当性を運営事務局がチェックした上で決定します。環境変化が激しい時代ですから、評価者は固定したものではあり得ず、実態に即した形で毎年見直す必要があります。

評価者には、社外の関係者（当社の場合ですと特に代理店や顧客）も入れることも米国ではなされていますが、日本企業では、むしろ顧客に負担を強いることになる、仕事以外の関係が影響しやすい、取引条件の不当な改善に利用される恐れがある、等の問題があり、ほとんど社外にまでは広げられていないのが現状です。

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